大学院 工学研究院 附属 環境工学研究教育センター

Center for Research and Education of Environmental Technology

Faculty of Engineering

 

組織構成

本センターは、時限を付した課題毎に分野融合型の流動的組織単位である複数の研究ユニットから構成され、グローバル、インターフェース、ローカルと階層化された研究ハブに分類される。参画教員は、部局内兼務制度を活用し、参画可能な研究課題、参画可能な期間(但し5年以上)において兼務教員として本センターに所属して研究教育活動を行っている。各研究ハブでは、自らの研究ユニットで課題となっている問題の解決とともに、それが他の研究ユニットの領域、及び、他の研究ハブにおいてどの様な問題を引き起こすかについての知見を得る為、他研究ユニットとの共同討議を継続的に行っている。

また、研究活動の支援・活発化の為、省庁・企業等から研究者を兼務教員として招き、「国際共同研究企画室」、「産学地域連携推進室」を設置している。更に、これまでに蓄積されたアジア関連資料を活用する「アジア情報資料室」を運営している。

<< 現在の参画教員と各項目等の説明 >>

センター長

副センター長

島岡 隆行

藤光 康宏

研究ユニット名等

教授

准教授

講師

助教

ローカル課題

島岡 隆行
三谷 泰浩

藤光 康宏

中山 裕文



西島 潤

 

小宮 哲平
谷口 寿俊
本田 博之

松本 光央
 

9

グローバル課題

出光 一哉
今井 亮
林 克郎

稲垣 八穂広
米津 幸太郎
赤松 寛文

 

有馬 立身

大野 真之

8

インターフェース課題

原 一広

 

岡部 弘高
清野 聡子

 

日高 芳樹

4

国際共同研究企画室

客員

 

 

 

1

産学地域連携推進室

客員

 

 

 

1

ローカル課題研究ハブ

生活圏からの廃棄物、および、産業廃棄物等は、原則として発生した地域において適切に処分される必要がある。また、有用地下資源は状況が大きく異なる世界各地に偏在しており、資源確保やそれに伴う環境破壊への対策についても各地域の状況を考慮する事が極めて重要である。各地域に限ってもこの様な課題は、環境に関わる諸問題に複合的に関連するものとなり、効果的な解決のためには、関係諸分野で連携した取り組みが必要である。本研究ハブでは、この様に地域ごとに状況が異なり、問題が発生した地域において対処する必要のある課題の状況分析やその解決をはかる技術開発を行う。

グローバル課題研究ハブ

急成長を遂げているアジア・アフリカ地域では、その発展が非常に大規模な事もあり、産業活動の発展に環境汚染防止の施策が追いつかず、国境を越え遠く離れた多数の国々に環境汚染が広がっている事例が多く存在する。また、従前より大きな懸念が持たれている地球温暖化の問題は、異常気象などの側面で全地球的に影響が現れ始めており、更に大きな影響が出る事が予想される。この状況下、本来あるべき状態や現在全地球的にどの様に異常事態が進展しているかについて把握し、これらの問題の解決の指針を得る事は極めて重要である。本研究ハブでは、全地球的な規模での環境に関わる諸問題を把握し、地球全体として必要な方策の検討、および、その為の技術開発を行う。

インターフェース課題研究ハブ

一部地域において発生した汚染物質が大気や海流の広範な流れにより運搬・拡散され世界規模で環境汚染問題を引き起こす様に、また一部地域の海水温の変動が大気と海洋が密接に連動して世界的規模の遠隔地の気候に大きな影響を及ぼすエルニーニョ現象の様に、各地域(ローカル)の異常がグローバルなものに、あるいは、グローバルな現象が各地域(ローカル)において影響を及ぼす際、重要な役割を担うものとして、ローカルとグローバルをつなぐインターフェース機構が存在する。従って、このインターフェース機構がローカル・グローバルな課題において果たす役割の検討、および、その利益がある場合には利用、不利益な場合には回避の為の技術は、グローカルな観点から極めて重要である。この様な事から、本研究ハブでは、グローバル・ローカル連関機構の環境に関わる諸問題の解明とその解決の為の技術開発を行う。

国際共同研究企画室

国際共同研究企画室は、各研究ユニットが協力し行う国際共同研究プロジェクトの企画、その実施のための研究組織の提案・斡旋等を行う。本センターを構成する各研究ユニットは、企画室から提案されたプロジェクトに参加することにより、個別に取り組んでいる研究の国際的・横断的連携を進める。この事により、関連分野における工学研究院の国際化推進や国際的プレゼンスを増進する事に資する事も目的のひとつである。センター内兼務教員とともに、様々の分野の外部有識者2名を2〜3年任期の客員教授として交代して招き、センター教員のみでは難しい企画プロジェクトの多様化を増進する。

産学地域連携推進室

環境やその周辺に関わる諸問題に対処する技術開発については、産業界だけでは取り組みにくい技術的課題が山積している。産学地域連携推進室では、これらに関する基礎技術の研究提案を各研究ユニットに行うとともに、産学共同プロジェクトを企画し、その実用化技術への展開を促進する。また、各研究ユニットで得られた様々の成果の社会還元を行う為に、学内外に関係するネットワークを構築し、データベースの構築、情報発信とともに、地域連携強化のための広報・啓発活動を行う。センター内兼務教員とともに、様々の分野の外部有識者2名を2〜3年任期の客員教授として交代して招き、センター教員のみでは難しい企画プロジェクトの多様化を増進する。

*協力研究員

環境関連諸問題の解決の為の活動においては、学内における研究のみならず実地実践も大変重要である。そこで、協力研究員は、大学教員の如何にかかわらず、幅広い立場からセンターの研究活動に協力し、センター教員のみでは、あるいは、大学教員という立場からは完全には網羅できない活動についてセンター教員と協力して行い、センターの研究活動の柔軟化・多様化を促進する。

協力研究員

研究テーマ

會津 光博

環境DNAメタバーコーディングを用いた魚類相の解明

赤坂 有美

環境教育実践機関のネットワーク構築に関する研究

三戸 優理

地域資源を活かした資源循環型のまちづくり

瀧澤 恭平

都市域の水辺空間における多様な主体の協働による環境再生

へ向けた社会技術開発